XRP（リップル）とは？

数秒で取引結果が確定する

XRP Ledgerでは、通常3〜5秒程度で新しいレジャーが確定します。

利用者が取引を送信すると、ネットワーク上のサーバーが署名、残高、送金条件などを確認します。
バリデータが取引の順序と処理結果へ合意すると、その結果が確定済みのレジャーへ記録されます。

レジャー(取引結果をまとめた台帳)は、一定期間の取引とネットワークの状態を記録したものです。

取引所でXRPを受け取る場合は、XRP Ledger上で取引が確定していても、取引所側の確認処理が終わるまで残高へ反映されないことがあります。

マイニングを使わずに取引へ合意する

XRP Ledgerでは、計算競争を行うProof of Workや、資産を預けてブロックを提案するProof of Stakeを使用していません。

ネットワーク上のバリデータが、次のレジャーへ含める取引と、その処理結果について繰り返し提案を交換します。

各サーバーは、信頼するバリデータをまとめたUNL(信頼する検証者の一覧)を設定します。

十分な割合のバリデータが同じ結果へ合意すると、サーバーはそのレジャーを確定済みとして扱います。

バリデータは、新しいXRPを報酬として受け取りません。
マイニング報酬を目的とした計算競争がないため、専用の採掘機器を使ってXRPを増やすこともできません。

XRP Ledgerの方式をPoWやPoSと比較して整理したい場合は、仮想通貨で取引結果へ合意する仕組みと、代表的な承認方式の違いを解説した記事も参考になります。

1000億XRPが最初に発行されている

XRP Ledgerが開始された2012年に、1000億XRPがまとめて作成されました。

その後、ブロック報酬やステーキング報酬として新しいXRPが発行されることはありません。

XRP Ledgerの取引手数料として支払われたXRPは、バリデータやRippleへ渡るのではなく、ネットワーク上から永久に削除されます。

そのため、XRPの総量は増加せず、取引が行われるたびに少しずつ減少します。

発行上限が固定されていても、XRPの価格上昇が保証されるわけではありません。
市場価格は、需要、流動性、規制、Rippleの事業、暗号資産市場全体などの影響を受けます。

少額の取引手数料をXRPで支払う

XRP Ledgerで取引を送信する際は、少額のXRPを取引手数料として支払います。

標準的な取引の最低手数料は、通常0.00001 XRPです。
ネットワークや接続先サーバーが混雑している場合は、必要な手数料が一時的に上昇することがあります。

取引手数料は、運営者やバリデータへの報酬ではありません。
支払われたXRPはバーンされ、再び流通することはありません。

この手数料には、ネットワークへ大量の不要な取引を送るスパム行為の負担を増やす役割があります。

誤って必要以上に高い手数料を指定して署名すると、指定した分がそのまま削除される可能性があります。
ウォレットが提示する手数料を確認してから取引を承認しましょう。

アカウントの維持に準備金が必要になる

XRP Ledger上で新しいアカウントを有効にするには、一定量のXRPを入金する必要があります。

この最低保有量は、ベース準備金(口座維持に必要な残高)と呼ばれます。
2026年8月時点のメインネットでは、1 XRPが基準となっています。

トークンの受取設定、売買注文、署名者リストなどのデータを追加すると、所有するオブジェクトに応じて追加準備金が必要になる場合があります。

準備金として扱われるXRPは通常の送金に使えませんが、アカウントを削除するなどの条件を満たせば、一部を回収できます。

準備金の額は固定ではなく、バリデータによる手数料投票で変更される可能性があります。

異なる資産の橋渡しにXRPを利用できる

XRPは、送金元と送金先で使用する通貨が異なる場合に、交換を仲介する橋渡し資産として利用できます。

たとえば、送金元で保有する資産をXRPへ交換し、XRPを送金した後、送金先が受け取りたい資産へ交換する流れです。

XRP Ledgerでは、利用可能な注文を確認し、直接交換するよりXRPを経由した方が有利な場合に、XRPを使った交換経路を利用できます。

ただし、実際に有利な価格で交換できるかは、取引する資産の流動性や注文状況によって異なります。

XRPを橋渡しに使用できることと、すべてのRippleの決済サービスで必ずXRPが使われることは同じではありません。

分散型取引所を標準機能として備えている

XRP Ledgerには、XRPや発行されたトークンを交換できる分散型取引所が組み込まれています。

利用者は、希望する価格と数量を指定した売買注文を作成できます。
条件が合う注文がある場合は、レジャーの処理中に取引が成立します。

XRP LedgerのDEX(台帳内で資産を交換する機能)は、個別のアプリが保有する注文台帳ではなく、ネットワーク共通の注文情報を利用します。

XRP Ledger上では、誰でも同じ通貨コードを使ったトークンを発行できるため、通貨記号だけでは正しい資産か判断できません。

トークンを購入する前に、発行者のアドレス、公式情報、凍結や回収に関する設定を確認する必要があります。

AMMでトークン交換に流動性を提供できる

XRP LedgerのDEXでは、売買注文に加えて、自動マーケットメーカーを利用した資産交換にも対応しています。

AMM(数式で交換価格を決める仕組み)は、2種類の資産をプールへ預け、保有量の比率に応じて交換価格を決めます。

利用者がプールへ資産を提供すると、その持分を表すLPトークンを受け取ります。
LPトークンを返却すると、プール内の資産と手数料収入の一部を受け取れます。

一方、預けた2種類の資産の価格が大きく変動すると、単純に保有していた場合より受取額が少なくなる可能性があります。

発行者を確認せずにトークンを預けると、価値のない資産や換金しにくい資産を保有するリスクもあります。

トークンをスマートコントラクトなしで発行できる

XRP Ledgerでは、ステーブルコイン、ポイント、証券化された資産などを表すトークンを発行できます。

一般的な代替可能トークンは、発行者と保有者の間にトラストライン(特定資産の受取設定)を作成して管理します。

発行者は、保有者の認可、送金手数料、資産の凍結、条件に応じた回収などの機能を設定できます。

これらの機能は、規制対応が必要なステーブルコインや現実資産のトークン化に利用できます。

ただし、発行者に凍結や回収の権限がある資産は、XRPのように発行者が存在しない資産とは管理方法が異なります。

XRP Ledger上で発行される資産とXRPの違いを整理したい場合は、トークンの仕組みや暗号資産との違い、発行後の役割を解説した記事も参考になります。

条件付き送金や少額決済の機能を備えている

XRP Ledgerには、通常の送金以外にも、用途に応じた決済機能が用意されています。

エスクローでは、指定した時刻や暗号学的な条件を満たすまでXRPをロックできます。

ペイメントチャネルでは、複数回の少額支払いをレジャーへ毎回記録せず、後からまとめて精算できます。

また、小切手に似たChecks機能では、受取人が指定された上限の範囲で資産を受け取る処理を行えます。

これらは、支払い時期、取引回数、受取人の操作などに応じて使い分ける機能です。
一般的な個人送金では、通常のPayment取引が基本となります。

汎用スマートコントラクトは別の環境で拡張している

XRP Ledgerのメインネットには、トークン発行、DEX、AMM、エスクローなどの標準機能が組み込まれています。

一方、Ethereumのように任意のプログラムを自由に配置する汎用スマートコントラクトは、従来のメインネット機能には含まれていません。

2025年には、Ethereum Virtual Machineに対応するXRPL EVM Sidechainのメインネットが公開されました。

XRPL EVM SidechainはXRP Ledgerとは別のブロックチェーンであり、Solidity、MetaMask、Ethereum向けの開発ツールを利用できます。
XRPは、サイドチェーン上の取引手数料にも使われます。

XRP Ledgerとの間で資産を移動する際はブリッジを利用するため、ブリッジ、サイドチェーンのバリデータ、スマートコントラクトなどの追加リスクがあります。

個人での利用シーン

個人は、暗号資産取引所でXRPを売買するほか、自分のウォレットへ送金し、XRP Ledger上の機能を利用できます。

企業やプロジェクトでの利用シーン

企業や開発プロジェクトは、国際送金、決済、資産のトークン化、取引市場の構築などにXRP Ledgerを利用できます。

XRPに対応した主なウォレット

以下は、XRPに対応している代表的なウォレットと、それぞれの特徴です。

Xamanは、XRP Ledger上のアカウント管理やトークン、DEX、各種アプリとの接続に対応しています。

Ledgerは、秘密鍵をインターネットへ接続する端末から分離し、長期保管へ利用できます。

複数通貨対応ウォレットではXRPを送受信できても、XRP Ledger上のすべてのトークンやDEX機能を利用できるとは限りません。

利用目的に応じたウォレットの利点

XRPを頻繁に売買する場合は、対応する暗号資産取引所で管理すると、日本円との交換や注文を行いやすくなります。

XRP Ledger上のDEX、AMM、トークン、NFTなどを利用する場合は、XamanのようなXRP Ledger対応ウォレットが選択肢になります。

XRPを含む複数の暗号資産を一つの画面で確認したい場合は、複数通貨へ対応するソフトウェアウォレットを利用できます。

長期間動かさないXRPや高額なXRPを自分で管理する場合は、Ledgerなどのハードウェアウォレットが候補になります。

売買用は取引所、XRP Ledgerのサービス利用分はソフトウェアウォレット、長期保管分はハードウェアウォレットというように、目的別に分ける方法もあります。

保管期間や利用頻度に合った管理方法を選ぶ際は、ハードウォレットとソフトウォレットの安全性・使いやすさを比較した記事も参考になります。

ウォレット利用時の注意点

XRPを送金する際は、秘密鍵の管理だけでなく、送金先アドレス、Destination Tag、準備金を確認する必要があります。
特に注意したい点は以下のとおりです。

• シードフレーズや秘密鍵を他人へ教えない
• 送金先アドレスの先頭と末尾を確認する
• 取引所が指定するDestination Tagを入力する
• 初めて利用する送金先では少額で着金を確認する
• アカウントに必要な準備金を考慮する

取引所は、複数の利用者への入金を一つのXRP Ledgerアドレスで受け付ける場合があります。

その際、利用者を識別するためにDestination Tag(入金先を識別する番号)が指定されます。

必要なDestination Tagを入力せずに送金すると、XRP Ledger上では着金していても、自分の取引所口座へ自動反映されない可能性があります。

誤送金した場合は、受取先の取引所へ取引ハッシュなどを提出し、個別に調査を依頼する必要があります。
必ず復旧できるとは限らず、手数料や時間がかかる場合もあります。

また、自分で作成したXRP Ledgerアカウントには準備金が必要です。
表示残高のすべてを送金できるとは限らないため、送金可能額をウォレットで確認してください。

数秒程度で取引結果が確定する

XRP Ledgerでは、通常数秒ごとに新しいレジャーが確定します。

国や銀行の営業時間にかかわらず、ネットワークが稼働していれば取引を送信できます。

資産移動後に次の取引を行うまでの待ち時間を短くしやすいため、送金、取引所間の資産移動、決済などに利用できます。

ただし、取引所への入金反映時間は、XRP Ledgerの確定時間だけでなく、取引所側の処理にも左右されます。

通常の取引手数料が少額に設定されている

XRP Ledgerの標準的な取引では、通常0.00001 XRP程度が最低手数料となります。

手数料は送金距離や送金額に比例するものではないため、高額送金でもネットワーク手数料が大きく増えるとは限りません。

少額決済や複数回の資産移動にも利用しやすい設計です。

ただし、取引所の出金手数料、トークン発行者の送金手数料、資産交換時の価格差は別に発生する場合があります。

異なる通貨やトークンの橋渡しに利用できる

XRPは、直接交換しにくい2種類の資産の間に入り、交換経路を作るために利用できます。

XRP LedgerのDEXでは、直接の通貨ペアだけでなく、XRPを経由した方が有利な注文がある場合に、その流動性を利用できます。

国際送金や取引所間の資金移動では、事前に複数の通貨を保有する負担を減らせる可能性があります。

実際の交換効率は、XRPと対象通貨の流動性や市場価格によって変化します。

DEXやトークン発行機能が標準で備わっている

XRP Ledgerでは、外部のスマートコントラクトを配置しなくても、トークン発行や売買注文を利用できます。

発行したトークンは、XRPや別のトークンとの取引市場を作り、DEXやAMMで交換できます。

エスクロー、ペイメントチャネル、NFTなどもプロトコルの標準機能として利用できます。

標準化された機能を利用することで、開発者が基本的な取引処理を一から実装する負担を抑えられます。

マイニング設備を必要としない

XRP Ledgerは、計算競争によってブロックを作るProof of Workを採用していません。

ネットワークへ参加するために、暗号資産の採掘へ特化した機器を用意する必要はありません。

バリデータは、新規発行されるXRPや取引手数料を報酬として受け取らず、ネットワークの合意形成へ参加します。

一方、報酬がないため、バリデータ運用の費用は企業、団体、個人などがそれぞれ負担する必要があります。

Rippleの事業や保有XRPの影響を受ける可能性がある

XRP LedgerはRippleとは別の公開ネットワークですが、RippleはXRPを保有し、XRPを活用するサービスを開発しています。

そのため、Rippleの事業、提携、XRPの販売方針、規制対応などが、XRP市場の評価へ影響する可能性があります。

Rippleが保有するXRPの多くは、一定の条件に基づくエスクローで管理されています。

エスクローから利用可能になったXRPがすべて市場で売却されるわけではありませんが、供給への影響を気にする投資家もいます。

XRPを判断する際は、XRP Ledgerの利用状況とRippleの企業活動を分けて確認する必要があります。

バリデータの信頼関係を前提とした合意方式である

XRP Ledgerでは、各サーバーが信頼するバリデータを選び、その合意結果を基準としてレジャーを確定します。

信頼するバリデータの大部分が誤った結果へ合意すると、正常な取引処理に影響する可能性があります。

一方、バリデータの意見が大きく分かれた場合は、不正なレジャーを確定するより、ネットワークの進行を一時停止する設計です。

ネットワークの健全性を判断する際は、バリデータの数だけでなく、運営主体、地域、使用するサーバー、UNLの構成なども重要です。

アカウントの利用に準備金が必要になる

自分でXRP Ledgerアカウントを作成するには、最低残高として一定量のXRPが必要です。

トラストライン、売買注文、署名者リストなどを追加すると、必要な準備金が増える場合があります。

ウォレットへ表示される残高のうち、準備金に相当する部分は通常の送金に利用できません。

準備金はスパムによるアカウントやデータの大量作成を防ぐための仕組みですが、少額利用者にとっては資金効率を下げる要因になります。

Destination Tagの入力ミスで入金が反映されない場合がある

取引所へXRPを送金する場合は、共通の入金アドレスと利用者ごとのDestination Tagが指定されることがあります。

アドレスが正しくても、Destination Tagを入力し忘れたり、別の番号を入力したりすると、自分の口座へ自動反映されない可能性があります。

XRP Ledger上の取引を取り消して、送金前の状態へ戻すことはできません。

復旧できるかどうかは受取先の取引所に依存するため、送金確認画面でアドレスとDestination Tagの両方を確認する必要があります。

メインネットの汎用プログラム機能が限られている

XRP Ledgerのメインネットには、送金、トークン、DEX、AMM、エスクローなどの標準機能があります。

一方、Ethereumのように、開発者が任意のスマートコントラクトを自由に配置する機能は限定されています。

複雑なDeFiやゲームを構築する場合は、XRPL EVM Sidechainなどの別ネットワークを利用する選択肢があります。

サイドチェーンを利用すると機能は増えますが、ブリッジ、異なるコンセンサス、ウォレット設定、スマートコントラクトなどのリスクも追加されます。

おすすめの取引所

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